法人で始めるEV事業投資｜充電器×電力販売で新たな収益モデルを創る
EV投資は今、世界的な成長産業として注目を集めています。
充電器設置と電力販売を組み合わせることで、新たな収益モデルが生まれます。
本記事では法人向けに、基礎からリスク管理、成功事例までを解説します。
1.はじめに ― なぜ今EV投資なのか
1-1. EV市場が注目される背景
EV（電気自動車）は、ガソリン車に代わる次世代の主役として世界中で注目を集めています。
背景には大きく3つの要因があります。
環境問題
各国のCO₂削減目標と規制強化
多くの国がガソリン車の新車販売禁止や厳格な排ガス基準を採用。脱炭素の流れがEV需要を継続的に押し上げています。
政策支援
補助金・減税で導入コストを低減
車両購入や充電器設置に対する補助、税優遇などが普及を後押し。法人でも初期負担を抑えて参入しやすくなっています。
技術革新
高性能化とコストダウンが加速
バッテリーのエネルギー密度向上と量産効果で価格が下落。航続距離や充電速度の改善により実用性が飛躍しています。
これらが組み合わさり、EV市場は持続的に拡大しています。
1-2. 投資家にとっての魅力と可能性
投資家にとって、EV市場は「成長性」と「社会的意義」を兼ね備えた分野です。
過去にスマートフォンがIT産業全体を押し上げたように、EVは自動車だけでなく、電池、ソフトウェア、エネルギー産業にまで波及する可能性を秘めています。
法人にとっても「新たな収益源」となり得るため、今から注目しておくことが大切です。
2. EV事業と市場の全体像
2-1.EV革命の背景と成長要因
世界各国が掲げるカーボンニュートラル政策により、ガソリン車からEVへのシフトが不可避になっています。
EUは2035年にガソリン車販売を禁止、米国も州ごとに規制を強化、日本も同様の方針を掲げています。
同時に、バッテリー技術の進化や急速充電インフラの拡大が進み、政策と技術が両輪となって市場を押し上げています。
2-2.EV市場の現状と将来予測（世界と日本の動向）
国際エネルギー機関（IEA）は「2030年には世界の新車販売の半数がEVになる」と予測しています。
日本市場も政府の後押しを受けて拡大が見込まれ、インフラ整備や関連産業への投資が加速しています。
2-3.企業経営におけるEV事業の重要性
法人がEV事業に関わる意義は大きく、環境対応だけでなく、ブランド価値の向上、社員の利用環境改善、さらには新規ビジネスの開拓に直結します。
単なるCSRではなく「収益モデル」としてEV事業を位置付けることが求められています。
3.EV投資の基礎知識
3-1. EV関連投資の種類と特徴
個別株
テスラやBYDなどの企業に直接投資
企業ごとに株を購入する方法です。例えば「テスラだけに投資」などピンポイントで選べます。
成功すれば大きなリターンを得られますが、1社の株価が下がるとそのまま損失につながるリスクもあります。
ETF（上場投資信託）
複数のEV関連銘柄をまとめて投資
ETFは株式市場に上場している「投資パッケージ」です。
EVメーカー、バッテリー、充電インフラなどを一度に買えるため、分散効果が高くリスクを抑えられます。
株と同じようにリアルタイムで売買でき、手数料も低めです。
投資信託
専門家に運用を任せられる初心者向け商品
多くの投資家から集めた資金を、プロ（ファンドマネージャー）がまとめて運用してくれる仕組みです。
自分で銘柄を選ぶ必要がなく、少額から始められるのが特徴。
安定的に成果を狙いたい初心者や法人にも適しています。
投資経験が少ない法人は、ETFや投資信託から始めるのが現実的です。
3-2.EV事業価値の評価方法（EV/EBITDAなど初心者向けに解説）
EV関連企業に投資する際、株価の「高さ」だけではなく、その企業が持つ本当の価値を見極めることが大切です。
ここでよく使われるのが EV/EBITDA（イーブイ／イービットダー） という指標です。難しそうに聞こえますが、仕組みを理解すれば初心者でも使えます。
① EV（Enterprise Value：企業価値）とは？
EVとは「その会社を丸ごと買うならいくら必要か」を表す数字です。
株価だけではなく、借金や手元のお金もまとめて計算します。
株主への支払いに加えて「借金の引き受け」と「現金の分」を考えます。
株価だけでは見えない「お金の実態」を反映できるので、企業を公平に比べやすくなります。
家を買うときに「建物の値段」だけでなく「ローン残高」や「貯金」まで含めて計算するイメージです。
② EBITDA（Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization）とは？
EBITDAは「本業で稼ぐ力」を示す利益指標です。企業が営業活動だけでどれくらい現金を稼げるかを確認できます。
企業の営業活動から生まれるキャッシュを把握できる。設備投資の影響を受けにくい。
減価償却などの会計処理を除外することで、実際の収益力を比較しやすくなる。
EV企業は投資額が大きく利益が小さく見えやすいが、EBITDAを使えば実際に稼ぐ力を評価できる。
③ EV/EBITDAの意味
EV/EBITDAは「企業価値を利益で割った倍率」を示す指標で、企業が割安か割高かを判断するのに役立ちます。
企業価値に比べ利益が大きい状態。投資妙味が高い。
企業価値に比べ利益が小さい状態。将来成長を織り込んでいる可能性。
EV/EBITDAが5倍の企業は、20倍の企業より割安と考えられる。
④ EV業界での活用例
研究開発費が大きく会計上は赤字でも、EBITDAを使えば実際にキャッシュを稼げている企業を見極められます。
PER（株価収益率）では評価しにくいEV企業同士でも、EV/EBITDAなら本業の収益力を基準に比較可能です。
売上規模や利益率とあわせて活用することで、将来性のあるEV企業を見つけやすくなります。
⑤ 注意点
EV/EBITDAだけで判断せず、売上成長率・利益率・キャッシュフローなど複数の指標とあわせて確認することが重要です。
成長市場では数値が高くても将来性を織り込んで評価される場合があります。必ずしも悪いとは限りません。
EV関連でも業種が違うと適正水準は異なります。同じ業種内で比較することで、正確に企業価値を判断できます。
3-3. 投資信託・ETFの評価基準とランキング
EV投資を始めるにあたり、「どのファンドやETFを選べばいいのか？」という悩みは多くの投資家が抱えるポイントです。特に法人で取り組む場合、安定性や透明性が重要になります。
ここでは、投資信託やETFを評価する際に確認すべき基準を整理します。
① 組み入れ銘柄の内容
最も大切なのは「何に投資しているのか」です。
広く分散されているほど、1社の不調に引きずられにくくなります。
② 手数料（コスト）
投資信託やETFには「信託報酬」や「管理費用」がかかります。
例えば、信託報酬が年1.5%と0.3%のファンドを比べると、長期的に見れば数十万円〜数百万円の差になります。
法人として資産運用する場合は、コスト削減が利益に直結するため「低コストのETF」が有利になるケースが多いです。
③ 過去の運用実績と純資産規模
過去の成績は未来を保証するものではありませんが、ファンドマネージャーの力量や投資戦略を知る参考になります。
特にチェックすべきは以下の点です。
過去3年・5年のリターン
長い期間で利益が出ているか
直近の成績だけでなく、3年や5年などの長い期間でプラスが続いているかを確認。
純資産総額
ファンドの大きさを確認
お金を集めている規模が小さいと途中で終了してしまうことも。ある程度の大きさが安心。
シャープレシオ
少ないリスクで利益を出せているか
値動きの大きさに対して、どれくらい効率よく利益を得られているかを比べる指標。
④ 投資方針との相性
法人の場合、投資目的は「短期的な利益獲得」より「安定した資産形成」「新規事業とのシナジー」を重視することが多いでしょう。
その場合、値動きが大きい個別株に比べ、分散効果のある投資信託やETFが適しています。
特に 世界規模のEV関連ETFは、幅広い企業を含むため長期運用に向いています。
⑤ ランキングや評価サイトの活用
証券会社やモーニングスターといった金融情報サイトでは、EV関連ファンドのランキングが公開されています。
- 人気ランキング＝必ずしも最適ではない
- 評価★の数やカテゴリー別リスク指標を参考にする
- 上位に入っているものでも、自社の方針に合わないものは避ける
4.EV周辺ビジネスの収益モデル
4-1. EV充電インフラの現状と設置メリット
EV普及に不可欠なのが「充電インフラ」です。
現在、日本国内では高速道路のSA・PA、商業施設、マンション駐車場などに設置が進んでいます。しかし、まだ十分とは言えず、「充電スポット不足」は利用者の最大の不安要素でもあります。
法人が自社施設に充電器を設置するメリットは2つあります。
- 1 集客効果：EVユーザーが充電を目的に立ち寄ることで、飲食店や小売店への購買につながります。
- 2 新しい収益源：充電料金の徴収により、既存事業に追加の収入を加えられます。さらに政府の補助金制度を活用すれば、初期費用を抑えた導入も可能です。
4-2. 電力販売のビジネスモデルと将来性
EVは「車」ですが、その本質は「電力を使う巨大なバッテリー」です。つまり、電力供給の仕組みをどう構築するかが重要になります。
現在、電力小売り自由化により、多くの企業が「電気を販売するビジネス」に参入可能となっています。再生可能エネルギーとEVを組み合わせれば、企業は「環境に優しい電力を供給する会社」として差別化できます。
将来的には、V2G（Vehicle to Grid：車から電力を送る仕組み）によって、EVが「動く蓄電池」となり、余った電力を地域や施設に還元することも可能です。電力販売ビジネスは、単なる商品提供ではなく「地域インフラの一部」として成長する可能性があります。
4-3. 収益性を高めるための戦略（インフラ×電力販売の相乗効果）
法人にとって最も効果的なのは「充電インフラ」と「電力販売」を組み合わせることです。
例えば、自社ビルに急速充電器を設置し、利用者に対して再エネ由来の電力を販売すれば、「充電料金」と「電力販売収入」の両方を得られます。さらに「環境配慮型の企業」というブランド価値も獲得でき、取引先や顧客からの信頼にもつながります。
つまり、単なる設備投資ではなく「長期的に収益を生むインフラ投資」として捉えるのがポイントです。
充電インフラと電力販売を組み合わせる
自社ビルに急速充電器を設置し、利用者に再エネ由来の電力を販売。
収益と価値の両方を得る
「充電料金」と「電力販売収入」の二本柱に加えて、環境配慮型のブランド価値を獲得。
結論：長期的なインフラ投資
単なる設備投資ではなく、補助金も活用しながら長期的に収益を生む仕組みとして捉える。
5.EV関連ファンドへの投資
5-1. グローバルEV関連株ファンドの比較
電気自動車を作る有名メーカー
- テスラ
- BYD
EVに欠かせない電池を作る会社
- LGエナジーソリューション
車の動きをコントロールする部品を作る会社
- インフィニオン
全国に充電スタンドを広げる会社
- チャージポイント
広く分けて投資することが安心につながる
車・電池・部品・充電といった色々な分野の会社を組み合わせることで、1社や1つの国に頼りすぎず、安定した利益をねらえます。
ポイント
色々な分野や地域に分けて投資すると、1社や1つの国に頼らずリスクを減らせます。
5-2. 日本国内の主要ファンド（楽天・大和など）
楽天証券や大和証券では「EV関連株ファンド」が提供されており、海外銘柄も含めた分散投資が可能です。
国内ファンドは日本語の情報が充実しており、法人の財務担当者でも安心して運用状況を把握できます。また、NISAやiDeCoと組み合わせれば税制優遇も受けられます。
5-3. 投資信託のリスクとリターン分析
投資信託は分散効果が高く、長期投資に適していますが、短期的な値動きは激しくなる可能性があります。
特にEV関連は成長市場である一方で競争も激しいため、数年単位での成果を期待する姿勢が必要です。
6.EV投資におけるリスクと管理
6-1. EV市場における変動要因
技術リスク
バッテリー性能で競合に負けると企業価値が下がる
政策リスク
補助金縮小や規制変更で需要が減少する
資金リスク
新興企業が資金調達に失敗すれば倒産の恐れがある
これらはすべて投資家にとって避けられないリスクです。
6-2. 投資家が知っておくべきリスク管理の基本
リスクを軽減するには「分散」「長期」「積立」の3原則が大切です。
分散
EVだけでなく再生可能エネルギーや半導体にも投資
長期
短期の値動きに惑わされず、5〜10年の視点で投資
積立
毎月一定額を投資し、購入価格を平均化
6-3. リスクを分ける方法とその効果
EV関連の株は値動きが大きく、短い期間で大きく上がったり下がったりすることがあります。
そのため、EVだけに集中せず「関係する別の分野」にも投資を広げることで、リスクを分けることが大切です。
例えば以下のような組み合わせです。
値動きが大きい主役と、関連の広い分野をセットに
EVだけに偏らず、エネルギー側にも広げるイメージ。
成長分野と安定分野を組み合わせる
成長期待のインフラと、生活を支える安定収益の組み合わせ。
こうしてリスクを分けておけば、もしEV関連の分野が不調でも、他の分野でカバーできる可能性があり、投資全体を安定させやすくなります。
7. 成功事例から学ぶEV事業
7-1. 成功した企業のビジネスモデル分析（テスラ・BYDなど）
テスラ
ソフトウェア重視＋充電網で使いやすさを強化
クルマをスマホのようにアップデートできるため、購入後も機能が進化しやすいのが特徴。
さらに自社の急速充電ネットワークを整備しており、旅行中でも充電場所を見つけやすく、
充電計画も立てやすい。
BYD
中国市場×補助金＋電池生産の強みで拡大
中国ではEV普及を後押しする政策が多く、販売数を伸ばしやすい環境。
BYDはバッテリーを自社で作れるため、コストを抑えつつ供給も安定。
価格を抑えたモデルを多く提供でき、短期間で大きく成長している。
7-2. 投資家視点から見る実績と成果
早期にテスラへ投資した法人は、数十倍のリターンを得ています。
単なる車メーカーではなく「エネルギー企業」として成長している点が評価されています。
7-3. 持続可能な成長を目指すための条件
成功を続けるには、以下の3つが欠かせません。
法人投資家は、企業がこれらを満たしているかを確認する必要があります。
8. EV投資の将来展望とまとめ
8-1.市場成長シナリオと予測
国際エネルギー機関（IEA）の予測によると、2030年には世界で売られる新車の約半分が電気自動車（EV）になると見込まれています。これは世界中でガソリン車からEVへ大きくシフトしていくことを意味します。
日本でも政府が「2035年までにガソリン車の新車販売をやめる」という方針を示しており、トヨタや日産など国内メーカーもその準備を進めています。
つまり、ガソリン車からEVへの移行は一時的な流行ではなく、もう元には戻らない大きな流れだと言えます。
この背景には、地球温暖化対策としての二酸化炭素削減や、世界的に強まる環境規制があります。EVを広めることで、クリーンエネルギー社会への移行を加速させようとしているのです。
8-2.投資家が注目すべき最新トレンド
バッテリーリサイクル
電池をもう一度使うしくみ
使い終わったEVの電池をそのまま捨てず、中の材料（ニッケルやリチウムなど）を取り出して再利用します。
これによってゴミを減らし、電池のコストを下げることができます。
ペットボトルをリサイクルして新しいボトルを作るのと同じイメージです。
V2G（Vehicle to Grid）
車の電気を家や町で使う
EVの電池にたまった電気を、家や電力会社に戻して使う方法です。
たとえば夜に安い電気をためて昼間に使うと、電気代を節約できます。
停電のときには非常用電源としても役立ちます。
ソフトウェアサービス
クルマがスマホのように進化
EVは買ったあとでもソフトの更新で新しい機能を追加できます。
音楽や動画サービス、運転を助ける機能などが後から使えるのが特徴です。
スマホにアプリを入れて便利になるのと同じイメージです。
8-3.今後のEVビジネス戦略と投資機会まとめ
法人がEV事業投資に取り組むことは、環境への貢献だけでなく、新しい収益モデルの確立につながります。
特に「充電器×電力販売」の組み合わせは、持続的な収益源となる有望な戦略です。
今こそ、EV投資に向けて準備を始めるべきタイミングです。
よくある質問
- 法人でEV事業を始める場合、最初のステップは何ですか？
-
まずは「自社でどんな形でEVを活かせるか」を考えることです。
例えば、商業施設を運営している会社なら駐車場に充電器を設置してお客様に使ってもらう、不動産会社ならマンションやオフィスに充電設備を用意する、といった形です。
その後、国や自治体の補助金制度を調べ、業者に見積もりを依頼するとスムーズに進められます。 - EV充電器の設置にはどれくらいの費用がかかりますか？
急速充電器は数百万円、普通充電器なら数十万円くらいが目安です。ただし、多くの場合「補助金」が使えるので、実際の負担額はその半分程度になることもあります。
導入した後は「充電料金を利用者から受け取る」「充電をきっかけに施設の利用につながる」といった形で、費用を回収できます。- EV関連ファンドと充電インフラ投資、どちらが法人に向いていますか？
それぞれ「お金の運用」と「事業への投資」という違いがあります。
まとめると、「まずは小さく始めたい場合」はEV関連ファンド、「自社の事業に直接つなげたい場合」は充電インフラ投資がおすすめです。両方を組み合わせて実施する法人も増えています。EV関連ファンド
証券会社で購入できる投資商品で、EVメーカーやバッテリー会社など複数の企業にまとめて投資できる仕組みです。
少額から始められ、個別の企業を選ぶ必要がないため、投資の経験が少ない法人でも取り組みやすいのが特徴です。
イメージとしては「EV関連企業の詰め合わせセット」を買うような感覚です。充電インフラ投資
自社の施設（駐車場や店舗など）にEV充電器を設置する、実際の事業投資です。
導入費用はかかりますが、利用者から「充電料金」を受け取れるほか、充電を目的に人が集まることで本業の売上アップにもつながります。- EV事業を始めるときに使える補助金や優遇制度はありますか？
はい、多くの制度があります。例えば、国の「充電インフラ補助金」や自治体の独自支援を利用すれば、充電器設置費用の半分以上が補助されることもあります。
さらに、再生可能エネルギーと組み合わせると「再エネ関連の補助」も併用できる場合があります。
法人が導入を考えるなら、まずは国と自治体の補助金ページをチェックすることをおすすめします。- EV投資は今から始めても遅くないですか？
遅くはありません。むしろ今からがチャンスです。
すでにEVは広がり始めていますが、充電設備や電力販売といった周辺分野はまだ整備途中です。
法人が早めに動けば「競合より先に市場を取れる」可能性があります。今から準備しておくことが、数年後の差につながります。
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